貸金業法の改正に伴い様々な点の改正がなされましたが、【総量規制が完全施行】された点について当事務所では特に着目を置いております。
今までちゃんと借り入れができたのに最近急に借り入れができなくなった方（特に専業主婦の方等）はいらっしゃいませんか？もしかすると総量規制の制度が影響しているかもしれません。
借り入れができなくなってお困りの方がたくさんいらっしゃると思いますが、この機会にご自分の借り入れ状況を正確に把握して、借りては返す生活から抜け出す第一歩を踏み出しませんか？まずはご相談下さい（無料）。総量規制について詳しくお話しさせていただきます。
⇒総量規制について（近日更新予定）
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A⇒B⇒Cというように複数回の住所移転がなされた場合の住所変更登記には、登記原因証明情報として住民票だけでは足りず、戸籍の附票等を添付しなければならないことは前回Part１でもお伝えしたとおりです。
依頼を受けていた案件で、最近その通りに戸籍の附票を取り寄せました。その附票をよく見てみると、一見つながっているかのように見えたのですが、登記簿上の住所の記録が見当たりません。登記簿上の住所と近い住所があるんですが微妙に違っている。「住居表示とか地番変更でもされたのかなぁ。それならそれで附票に載ってくるはずだけど…。」原因は附票の筆頭者が抜けていたからでした。
戸籍関係には筆頭者がいます。その筆頭者と内容が同じ場合には、「右に同じ」というように記載を省略する扱いなのです。取り寄せた戸籍の附票にも「右に同じ」という記載があり、省略されているのは良かったんですが、肝心の筆頭者部分を抜いた状態の附票だったので、筆頭者と同じ部分が「右に同じ」と書いてあるだけで、その住所等の内容が反映されていなかったのです。
間違って郵送された旨を管轄の役所に連絡して、正しい附票を再度取り寄せました。数日後、その正しい附票が届き、これで申請ができると思って確認していたら、今度は住民票の住所移転日とその附票の住所移転日が１日だけ違っていました。明らかに処理をミスしているの分かっているのですが、このまま申請して補正をくらうわけにもいかなかったので、まずは法務局にこの附票で何とかならないかを相談（というよりはお願い(汗)）に行きました。
しかし、その願いもむなしく、やはり正しく住所移転日が記載された附票が必要とのことで、住民票を取得した役所と附票を取り寄せた役所に連絡して、訂正したものを再送してもらうようにお願いしました。どちらが間違っていたかはケースバイケースではあると思いますが、この場合は住民票の記載のほうが正しいことがほとんどでしょう。そして無事に訂正された附票を何とか入手することができました。
たかが住所変更登記、されど住所変更登記…。あなどれません(苦笑)。
ちなみに、最近の司法書士試験でも住所変更絡みの試験が出題されているようです。私が勉強してた頃は、住所変更登記自体はそこまで重要視されていませんでしたが、実務上は非常に重要ですし、頻繁に登場します。見落とすと売買等の所有権移転登記ができなくなる恐れもあります。ご本人が申請に挑戦することも良いと思いますが、分からない場合には専門家にお問い合わせください。私の事務所でも親切に、そして確実に(笑)、代理させていただきます。
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所有権登記名義人の住所変更登記は登記自体はそんなに難しい登記ではありません。登録免許税の算定方法も物件の数×１，０００円ですし、そもそも単独申請に当たるため、売買による所有権移転登記のように権利者・義務者といった利害が対立する構造ではなく、住所を移転したという事実を登記するだけなので、書類さえ整えばご本人様自身でも登記がしやすいものであると思います。
しかしあなどってはいけません。ただ一点注意しなければならないのは唯一の書面である登記原因証明情報です。登記原因証明情報は住所が変更した事実、日付、場所などを開示するための書面になります。
通常は住民票がそれに該当するわけですが、一階ではなく、何回も住所移転がされていて、その住所変更登記をまとめてする場合には注意が必要になります。登記簿上の住所とのつながりがない場合には戸籍の附票等を別途添付する必要があるからです。
例えば、A（登記簿上の住所）⇒B⇒C（現在の住所）と住所移転をした場合、住民票にはB⇒Cへの住所移転の記録は反映されていますが、それだけでは不十分です。A⇒Bへの住所移転の記録も証明できないと登記はできません。
戸籍関係は本籍地の役所で取得する必要があるので、近くにお住まいの役所に行っても取得できな場合があります。その場合は郵送などでその本籍地の役所から取り寄せるわけです。
この登記簿上の住所とつながりをもたせる作業が一番のネックですし、ご本人様で申請される場合にも注意が必要となります。
明日以降にPart２と称して、最近自分が当惑させられた住所変更登記のハプニングについてお話しいたします（苦笑）。
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私が以前勤めていた事務所は、社員数が２５名前後で、横浜でもそこそこ大きな事務所でありました。完全なシステマチックな事務所ではありませんでしたが、効率化を図るために様々な努力や方法をとっていました。自分が感じる双方のメリットを以下に書かせてもらいます。
☆大きな事務所のメリット
１．信頼感がある（事務所の見た目やイメージに対する）。
１．人数が多い分、迅速に対応できる場合がある。
１．大量な案件を処理できるし、そのノウハウを蓄積している。ｅｔｃ…
☆小さな事務所のメリット
１．基本的に人対人ということが強くなるため、安心感がある。
１．１人１人に柔軟な対応ができる。
１．情報の共有化をはかり易い。ｅｔｃ…。
私は大きな事務所から限りなく小さな事務所になったわけですが(苦笑)、ノウハウの蓄積という点では大きな事務所にはかないません。案件の量が違い過ぎるからです。ただ、ノウハウがないからできないでは困るので、各方面に問い合わせてそれらを補っていくわけですが。
債務整理を始めて一番強く感じているのは大きな事務所が必ずしも良いわけではないということです。ノウハウはずば抜けてありますし、その点は小さな事務所では中々追いつけない部分ではありますが。ただ、全ての案件を画一的に処理している傾向があることを大きな事務所に勤めている知り合いから聞いて、少しがっかりしました。
例えば「あの業者は８割くらいで和解しちゃっている。」とか「端数カットは当たり前。」とか。債務整理を専門にやっている某大手の事務所では、過払いを緩くして任意整理も緩くしてもらうなんてこともあるようです。過払い請求ではこちらが強い立場で、任意整理（残債あり）では業者が強い立場ですから。
もちろんそんな事務所ばかりではないし、個人事務所にはないノウハウや武器を駆使して業務をこなしている事務所のほうが多いとは思います（そう信じたい）。
というわけで、事務所を選ぶ際には以上のようなことを考慮して選ぶことをお勧めします。後は費用とか、その担当者や事務所の雰囲気、性格ですかね。
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気が付けば２００９年も明けて２０１０年になってしまいました。そして２０１０年も既に１２分の１が経過してしまいました。時が経つのは早いものですね(苦笑)。
さて年明けの話しに戻ります。先日、債務整理の面談の予約が入り面談をしました。１０年以上の取引を繰り返し、２社で各８０万円以上の債務が残っていました。過払いが発生している可能性がある旨を伝え、依頼を受けました。
その時の面談で感じたことですが、依頼者の方というのは問い合せをすることだけでも非常に勇気のいることなんだということです。私自身もそうですが、普段の日常生活において、弁護士や司法書士をいった法律家に何かをお願いするということはそう多くはありません。みなさんから見たら敷居が高いイメージもお持ちになってるかもしれません。
その依頼者の方は「今まで中々踏み切れずにいたけど、債務整理のことを相談しよう、しなきゃダメだって決心して先生のところに問い合わせました。」とおっしゃっていました。周りに知られたくない、相談すると知られるのではないか……。相談すると破産しなければならないのか……。債務整理の場合はそのような不安を抱えていらっしゃると思うので、法律家に問い合せすることだけでも非常に勇気のいることと思います。
その依頼者の方にもお伝えしたのですが、「１歩踏み出したその勇気に敬服いたします。」。その勇気を無駄にしないためにも、しっかりとやれることをやらねばならないって再認識しました。
ちなみに、その依頼者の方は、このブログを見て、こんなやつならお願いしても良いのではないかと思っていただいたらしいです。このブログの目的が自分がどんな司法書士であるのかを皆さんに知っていただくというのが大きな目的であったので、このような形で私に相談してくださったことは大変喜ばしいことでした。まだまだ反響は多くはないですが、他のみなさまからも、この依頼者の方のように思っていただけるように、さぼりがちになっていたブログを更新したいと思いましたし(涙)、その通りの司法書士であったと感謝されるように業務を遂行していきたいと思いました。
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正当な権利を主張しているだけなので、通常ならば事故情報として登録される（以下、ブラックリストに載る）ということはありません。しかし、信用情報機関に登録している業者によっては、ブラックリストに載せる可能性があります。過払い金の返還請求の場合には以下の二つに分けて検討する必要があります。
１．債務整理の引き直し計算をして、過払い金が発生していることが判明した場合の過払い金返還請求
この場合でも上記のように、通常はブラックリストに載るということはありません。しかし、統一的な扱いがなされておらず、ブラックリストに載る可能性があります。現状では「債務整理」もしくは「契約見直し」という情報として登録される可能性があることになります。
２．債務（借金）完済後の過払い金返還請求
この場合には、ブラックリストに載ることはありません。ただし、借金を完済したからといって業者との包括契約が終了しているわけではありません（借りようと思えばまた借りれる状態）。契約を解除してカードを返却、または破棄している場合は平気ですが、もしも契約を解除していない場合には契約を解除した上で過払い金の返還請求をしたほうが安全といえます。
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アコムとレイク（新生フィナンシャル）に取引履歴の開示を求めようと郵送先を電話にて問い合わせたときのことです。
お客様相談窓口なるところへ電話をかけました。
業者：「どのようなお問い合わせでしょうか？」
佐藤：「司法書士の佐藤という者です。○○様の過払い金の返還請求についてなんですが、受任通知と取引履歴の開示請求通知はどちらに郵送すればよろしいですか？」
業者：「司法書士さんですか・・・。過払い金の請求は△△（所在地）宛てに郵送してください。」
佐藤：「分かりまし・・・」
業者：「ガチャ。」（急に電話を切られる音）
司法書士ということと過払い金の請求であることを伝えるや否や態度が急変。非常に腹がたちました。現在、過払い金の請求や債務整理の問い合せといった類の電話が多くてうんざりしているのは分かりますが、あの対応と態度はないと思います。会社自体のコンプライアンスや社風うというものを疑わざるを得ません。
依頼する方のなかには過払いが発生する可能性があっても、ブラックリストに載ってしまうのではないかとか、人に知られるのではないかとかを心配して依頼を躊躇する方もいるのです。そのような方々が私のもとへ相談に来られることは大変勇気のいることですし、現実に勇気を出して来て下さった方なのです。そのような方々の気持ちも知らずに、面倒くさそうな対応をする業者はどうかと感じました。腹はたちましたが、依頼している件や今後依頼する件を一層抜かりなくやり遂げようと思った今日このごろです。
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「登記識別情報」とは以前は「登記済み証」とか「(登記済み)権利証」（以下、まとめて「権利証」と言います。）などと呼ばれていたもので、平成１７年の不動産登記法の大改正による法務局のオンライン化に伴って新しくできた書面です。どんな書面であるのかというと昔の「権利証」と同様で“登記名義人であることを示す書面（情報）”です。具体的には“所有権者”とか抵当権や根抵当権の“担保権者”などが該当します。
「登記識別情報」は登記事項証明書（旧登記簿謄本）や資格証明書などと同様のの薄い緑色の紙に、濃い緑色の目隠しシールが貼られたものになっています。シールをはがすと１２桁の英数字の組み合わせが書かれています。このシールははがすと二度と貼れない仕組みになっています。
現在は法務局のオンライン化が全て完了して二度と「権利証」は発行されなくなりましたが、以前の「権利証」はまだ生きていますし、「登記識別情報」と併存している状態です。
それでは旧「権利証」と新「登記識別情報」とは何が違うのでしょうか？価値は一緒で“登記名義人であることを示す書面”ですが、ただ名称が変わったというだけではありません。それでは「登記識別情報」を作った意味がありませんから(笑)。
以前の「権利証」は登記申請書等の書面がとじ込んである冊子に“登記済み”というハンコが押された書面で、いわゆるアナログ版でした。しかも「権利証」の原本自体に価値があるものになっていました。要は、“原本がなければ登記もできない書面” になっていたものです。
他方、現在の「登記識別情報」はいわゆる「権利証」を“デジタル化”した書面になります。先ほど申し上げたように１２桁の英数字の組み合わせ（以下「暗証番号」と言います。）になっています。デジタル化されたのでオンラインに対応できるようになったことは言うまでもありませんが、「権利証」とは違い原本自体には価値がないものになってしまいました。つまり“原本がなくても登記ができる書面”になりました。この“原本性の違い”が大きな違いになっています。
原本性がなくなったという点で注意しなければならないのは、コピーはもちろんですが、コピーではなくても単なる暗証番号のメモ書き程度のものでも登記として利用できるという点です。つまり、「登記識別情報」の原本が手元にあったとしても、この暗証番号が盗み見られてしまっていたら旧「権利証」が盗まれているのと同様の効果になってしまうのです。
決済の場でお客様に良くお話しすることですが、イメージ的には銀行のキャッシュカードがなくても暗証番号さえ入力すればお金が引き出せてしまうような感じです。不動産登記に照らして言えば、知らない間に所有権が移転している可能性さえあるのです。従って、この暗証番号の管理は非常に厳重にしなければならなりません。
この書面は登記で使用する印鑑証明書と並んで、一番大事な書面であると言っても過言ではありません。どうやって管理するかは難しいですが、人目に付かない場所に大切にしまっておくとか、銀行の貸金庫に保管している人もいるようです。それと併せて、目隠しシールをはがさない状態で保管しておいて下さい。はがしたまま保管しておくと誰が見たのかも分からなくなってしまい、いつのまにか盗み見られている可能性もあるので。はがしてみたいという衝動を抑えて、使用するときがくるまではがさないまま保管することをお勧めします(笑)。以前は「目隠しシールをはがさない状態で保管しておいて下さい。」と説明していましたが、登記識別情報の目隠しシールがはがれない事故が多くなってきています（確かにきれいにはがれないで使用不能になりそうなことが多々あります）。シールをずっと貼ったままだと剥がれなくなる可能性もあります。シールをはがす際は、慎重にはがしてください。はがした場合は、封筒に入れるなどして１２桁の英数字が見えない状態で保管してください。
※ 司法書士の水谷先生からコメントをいただきまして、目隠しシールについて以上のように補足・訂正をさせていただきます。水谷先生、ご指摘ありがとうございました。年数の経過によるシールの劣化によるというよりはシール自体の欠陥だと思われますが、非常にはがしづらいのが事実です。 目隠しシールをはがすということ自体には抵抗を覚えますが、はがれなくなっては元も子もないので、以上のような保管の方法で厳重に保管して下さい。早い段階での制度の改正を私も常日頃臨んでおります。
しばらくブログの更新ができずに申し訳ありませんでした。気が付けば１１月も終わり１２月になりました。あっという間に年を越してしまいそうで恐ろしいです(涙)。
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事故情報というのは破産や延滞情報、債務整理情報等のこと指しています。従って、破産した場合、料金の支払いを延滞した場合、債務整理を始めた場合（民事再生や特定調停を開始した場合を含む。）等にブラックリストに載ることになります。
それではいつブラックリストに載ることになるのでしょうか？
破産や民事再生では手続き開始時からですが、貸金業者が知りえない場合もあるので、官報等に掲載された手続き開始の事実を見知ったときというのが厳密なところです。
２．料金の支払いを延滞した場合
料金の支払いを延滞したときになります。
３．債務整理（特定調停も含む。）の場合
司法書士や弁護士の受任通知が到達した時点になります。特定調停の場合には調停申立書が送達された時点になります。
共通しているのは、どのケースも貸金業者等がそれらの情報（事故情報）を知ったときにブラックリストに載るということです。
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至るところでクリスマスイルミネーションがきらびやかに光っているのを良く見かけます。
今日は『酉の市―二の酉―』です。前にもブログに記載しましたが、私は酉の市が冬の季節の風物詩として思い出があります。１１月中カレンダーを見てチェックしているわけではないんですが、地元のお寺で酉の日に鐘を鳴らしているんです。今日も朝から「ゴォ～ン」と定期的に鐘の音が響いています。
家内安全、商売繁盛、無病息災・・・。そういったことに願をかけて毎年熊手を買うようです。各地域でやり方は違うのかもしれませんが、地元のお寺では熊手を買った人に三三七拍子をしています。「商売繁盛、家内安全を祈りまして、よぉ～～（三三七拍子）」という具合にです。見ていてとても活気があります。
私の実家も今年は一の酉で熊手を買ってきたようです。小判や米俵、鶴や松といった飾りが施された熊手は見ていてとても華やかです。
皆さんも今日は酉の市に行ってみてはいかがでしょうか？
]]>⇒ブラックリストとは？ 裂
⇒信用情報機関とは？ 裂
]]>お電話でのお問い合わせは０４２－８１０－１５０３です。
お電話受付時間 ： ９：００～２０：００まで。
土日祝日、時間外のお問い合わせも受け付けております。
ご希望のお客様はお問い合わせフォームよりあらかじめ
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※ 司法書士本職が直接対応させていただきます。
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「信用情報機関」には大きく分けて３機関＋１機関が存在している。
（ａ） 全国銀行個人情報センター
銀行系の信用情報機関で全国銀行協会が設置・運営している。
（ｂ） 全国信用情報センター連合会
消費者金融系の情報センターが多数加盟して連合会として組織している。
（ｃ） ㈱シー・アイ・シー
信販会社系の信機関であり、販会社等を設立母体としている。
（ｄ） ㈱シーシービー
銀行系、消費者金融系、信販系といった業界を問わない機関。どの業界でも加盟が可能。
これらの機関に事故情報が登録されることを俗に「ブラックリストに載る」と表現されています。
『ブラックリスト』という事故情報（破産や延滞情報、債務整理情報等）のみを収集したリストは存在しません。
銀行や貸金業者、信販会社等がお金を貸し付ける場合に「信用情報機関」という各業界団体が設置している機関に集められた情報を参考資料とするわけなんですが、「ブラックリストに載る」というのは、その「信用情報機関」に事故情報が登録されることを指します。
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午前中に日光東照宮を観光したんですが雨が降って靴はぐしょぐしょ(涙)。団体客用の赤い傘をさした団体さんがたくさんいて、歩きづらいわ雨に濡れるわ、写真は撮れないわで散々な思いをしました。結局心折れて、全体の半分も見れない段階で観光を断念(涙)。折角日光まで行ったのに残念で仕方なかったです。
そしてお昼ご飯に近くのお蕎麦屋さんに行ったんですが、冷えた身体を温かいお蕎麦が温めてくれてホッと一息つけました。その帰りがけに、店を出ようとしたら料理長？が近づいてきて「これそこで見つけたから。」と言って“四つ葉のクローバー”をプレゼントしてくれました。
お蕎麦で身体が温かくなった上、日光東照宮を満足に見れなかった私の冷え切った心も温めてくれた出来事でした(笑)。
実物を見たのは初めてだったんですが、四つ葉のクローバーは本当に幸福をもたらしてくれました。何とあれだけ降っていた雨もあがって青空も見えてました。
お店の方にも四つ葉のクローバーにも本当に感謝しました(笑)。今でも自宅で、牛乳ビンの中で元気にしています(笑)。
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